公益財団法人日本サッカー協会（JFA）は本日(4月14日)、理事会を開催しました。

本理事会では、各種委員会の委員および部会員の選任について協議され、承認されました。

今回、新たに「監査・コンプライアンス委員会」を設置。技術委員会はアテネオリンピックで代表監督を務めた山本昌邦副委員長、女子委員会は元日本女子代表選手の手塚貴子副委員長ら各委員の就任が決まりました。

また、アドバイザリーボードが新設され、有識者17人がアドバイザーとして選出されました。馬渕明子副会長の「女性も加えてほしい」という意見を踏まえ、今後、若干名の女性の方に加わっていただくことになっています。なお、アドバイザリーボードは定期的に集まって議論をするような会議体ではなく、それぞれの有識者の方に様々な案件についてアドバイスをいただくものです。

天皇杯の開催規程・試合運営要項についても協議され、これまで税込みで支払っていたチーム強化費や次戦への準備金について、今回の改訂ですべて税別とすることが決定。これによって各チームが受け取る額が多くなり、強化や次戦への準備をより充実させることが可能になりました。また、ベンチ入りできる人数も役員は6名から7名に変更されることが決まりました。選手数はこれまでと変更はありません。

報告事項としては、「2016/2017年競技規則」の改訂が共有されました。サッカーの競技規則は、国際サッカー評議会（IFAB）で審議され、制定されます。3月5日(土)に行われたIFAB 第130回年次総会には、FIFAの代表の一人としてJFAの田嶋幸三会長が出席しました。

「2016/2017年競技規則」の改訂はIFABの歴史の中で最も広範囲なものとなります。大きな変更点としては、「決定的な得点の機会の阻止」が挙げられます。これまでは、ペナルティーエリア内で「決定的な得点の機会の阻止」をした競技者は、その反則の内容にかかわらず退場となり、次の試合には出場停止が科せられ、さらに相手チームにPKが与えられていました（一般的に「三重罪」と称される）が、反則の内容によっては、懲戒罰の程度が軽減される（「退場」ではなく「警告」）ことになります。

競技規則の改正は、原則として6月1日から施行されます。「2016/2017年競技規則」は6月以降のFIFA主催する国際大会、8月に開催されるリオデジャネイロオリンピック、9月から始まるFIFAワールドカップ最終予選でこの改正が適用されます。

JFA審判委員会では、日本代表選手がプレーするJリーグにおいて適切な時期にこの改正が適用されるべきであると考えており、適用開始の時期については、JFL、なでしこリ―グ、各種連盟及び全国大会も含めて5月の理事会で決めることになっています。

新体制になり、初の開催となった今回の理事会、田嶋会長のアイディアで会議室にはサッカーボールとミニゴールが配されました。これは、サッカーボールと共にいることで、「常にサッカーの原点に立ち返る」「サッカーの現場を大切にするということを第一義に、様々な意思決定をしていく」という姿勢を理事全員で共有するという意味が込められています。

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