各都道府県サッカー協会の方針や活動内容を、「シニア」「第1種」「第2種」「第3種」「第4種」「キッズ」「女子」「フットサル」「ビーチサッカー」「審判委員会」「施設委員会（環境整備）」「技術委員会」の12テーマの下、ご紹介します。全国でどのような活動が行われているのか、この機会にぜひご一読ください。
今回も引き続き施設委員会の取り組みをご紹介いたします。

※以下の寄稿記事はJFA news 2015年2月号「REGIONAL NEWS」コーナーにも掲載されています。

施設委員会の取り組み～愛知県サッカー協会

徳田康 専務理事
「コミュニティーをコンセプトとしたフットボールセンターの設置」

多くの都道府県協会と同様、愛知県でもサッカー施設が不足しています。そうした中、ようやく名古屋市とのフットボールセンター設置に向けた具体的な話し合いが始まりました。候補地は、市の中心にある鶴舞公園。1909（明治42)年に市内に初めてつくられた歴史ある公園です。約23ヘクタールの広大な敷地には重要指定文化財の建造物や図書館、バラ園、テニスコートなどのスポーツ施設があり、緑豊かな都市型公園として市民から親しまれています。

施設の重要なコンセプトの一つに「スポーツ活動と地域コミュニティーの融合」が挙げられます。都市部に位置する施設として、ただ単にスポーツの場を提供するというのではなく、多くの人々が心地よく集まれる場所にしたい。その思いに基づいて施設計画をつくり、提案しています。
今回の計画では、”コミュニティー”が重要な要素です。鶴舞公園ではその対象者や範囲を次の三つに分けています。

　①フットボールセンターに集まる人
　②鶴舞公園に集まる人
　③JRおよび地下鉄鶴舞駅の利用者、周辺施設や商業施設の利用者

課題は、こうした人たちのコミュニティーをどのようにつくっていくのか。考え方の一つとして、サッカー協会がプログラムのサービスを行うだけでなく、集まる人たちが主体的に活動できるような仕組みをつくる必要があります。また、公園全体を一つに施設として捉えて園内の他の施設との協力体制築き、一つの大きなクラブとして考えていきたいと思っています。

税収が減少していく中、自治体はスポーツ施設を設置することに消極的です。サッカーやスポーツで何ができるのか、具体的な解決方法を提案していかなければな自治体の理解を得ることはできません。逆に言えば、それを明確に示すことができれば、社会貢献活動を目指す企業から土地の貸与や寄付金などの協力を得やすくなります。

本県サッカー協会では、鶴舞公園において施設の設備、維持および運営管理の新しいモデルを確立するとともに、その他の地域においても住民が自治体、企業の理解・協力を得ながら施設を増やしていきたいと考えています。